注文住宅業務支援サービスのフューチャーリンクが住宅建築お役立ち情報をご紹介。

「2020年の省エネ法の義務化は、どのような影響を及ぼすのだろう？」
そのような疑問をお持ちの方、いらっしゃるのではないでしょうか。
2020年に義務化される「改正省エネ基準」がどのような影響を及ぼすのか、知りたい方が多いと思います。
今回は、省エネ法が義務化することで、どのような影響を受けるのかについてご紹介します。

□新しい省エネ法とは？

2020年より義務化される省エネ法は、「改正省エネ基準」と呼ばれています。
従来の省エネ基準は、住宅の外皮のみを評価対象としていたため、客観的なデータを比較しづらいという弱点がありました。
2013年に作られた「改正省エネ基準」は、住宅の一次エネルギー（水力、火力などの自然のエネルギー）消費量を、評価基準に加え、総合的な評価が可能なものとなっており、よりグローバルな基準です。

□なぜ省エネ法は義務化されるのか？

省エネ基準が義務化される要因は、日本の家の断熱性能が世界基準に満たされていないこと、また省エネ性能の最低基準が存在しないことが挙げられます。
日本の住宅の窓サッシは、アルミサッシが一般的です。
これに対して、世界の省エネ先進国であるドイツでは、樹脂製や木製のサッシを採用しています。
これは、アルミに比べ樹脂製・木製のサッシの断熱性能がはるかに高いからです。
耐久性はアルミに比べて劣りますが、断熱性能が高いため、ヒートショックの予防や、暖房・冷房のエネルギーの無駄を抑えることができます。
そして、日本には省エネ基準の最低基準が存在しません。
極端にいえば、断熱性能が全く無い家でも合法な住宅なのです。
これらの問題を改善すべく、省エネ法が義務化されることが決定されました。

□省エネ法が義務化されることでもたらされる影響

省エネ法が義務化されることで、家の省エネ性能が購入の判断基準となります。
車と同じように家の「燃費」を気にする必要があります。
省エネ性能が高い家は、日々の光熱費の削減にも繋がります。
また、断熱性能が高ければ高いほど、夏も冬も快適に過ごしやすくなります。
日本は四季によって環境の変動が激しいので、今後住宅の購入を検討されている方は、住宅の省エネ性能にも気を配ってみてはいかがでしょうか？

□まとめ

省エネ法が義務化することで、どのような影響を受けるのか、ということをご紹介しました。
当社「株式会社フューチャーリンク」では、注文住宅業務支援サービスを低価格かつ高品質、短納期でご提供いたします。
ぜひ、お気軽にお問い合わせください。